(科学者列伝)Sir Gregory P. Winter
1951年の今日4/14 Sir Gregory P. Winterが生まれた
ファージディスプレイ法の開発(抗体医薬のスクリーニングへの応用)により2018年にノーベル化学賞
日本のLong COVID、心障害の実態が明らかに
退院3カ月後の心障害疑いは31例、心筋浮腫10例、心筋炎8例
日本の循環器領域におけるLong COVID(COVID-19後遺症)の実態が明らかになった。
日本循環器学会などが取り組む「COVID-19関連心障害に関する調査研究」によると、中等症以上のCOVID-19患者において、退院3カ月後時点で心障害疑いは31例に認め、そのうち心筋浮腫が10例、心筋炎が8例だった。2022年3月30日に開催された第7回循環器病対策推進協議会で報告による。
海外の複数の研究においてCOVID-19患者に心障害が生じていることが報告されているが、日本における心障害の頻度や実態については明らかでなかった。このため、日本循環器学会は、日本呼吸器学会や日本医学放射線学会とともに、多施設前向き観察研究である「COVID-19関連心障害に関する調査研究(TRACE-COVID)」に着手し、3月までに登録された31例について解析を行った。
登録の包括基準は、日本呼吸器学会が主導する「COVID-19後遺症に関する実態調査(中等症以上対象)」の登録基準を満たし参加の同意が得られた患者で、以下の(1)(2)(3)のいずれかを満たす症例。
(1)入院中もしくは退院3カ月フォローアップ時に一度でも高感度トロポニン陽性が確認されている。
(2)入院時の値からの50%以上の上昇(入院時が測定感度以下の場合は測定感度濃度の150%の値以上)が、入院中もしくは退院3カ月後までに記録された高感度トロポニンで確認されている。
(3)入院中もしくは退院3カ月後までに記録されたBNPもしくはNT-proBNPで、BNP≧100 pg/mLもしくはNT-proBNP≧300 pg/mLが記録されている。
なお、(1)入院前までに冠動脈疾患または心不全の既往が指摘されている、(2)造影MRIを行うことが適さない患者(閉所恐怖症、MRI禁忌の体内金属植え込み後、高度腎機能障害[eGFR<30mL/min/1.73m2]、ガドリニウム造影剤に対する重篤な副作用の既往[アナフィラキシー反応]、妊婦)に該当する症例は除外された。
上記の包括基準を満たし除外基準を満たさない患者に対して、退院3カ月後に心臓MRIと心エコーを行った。
1次エンドポイントは、心臓MRIで(1)遅延造影MRIにおいて左室または右室心筋に造影効果を認める、(2)左心機能低下(LVEF<50%)または右心機能低下(RVEF<45%) 、(3)心膜の肥厚や造影効果の所見の3つのうちいずれかを認める心障害の有病率。
2022年3月までに国内7施設から、中等症以上のCOVID-19感染者で上記のスクリーニング血液検査で心臓障害が疑われた31症例が登録された。なお、予定登録症例数は150例だったが、スクリーニングでの心臓障害が疑われた例が少なく、31例での解析となった。
解析の結果、1次エンドポイントの心障害(上記のいずれかが陽性)は、31症例中13例(42%)に認められた。そのうち、左室異常造影効果(LGE)が26%、左室機能低下(LVEF<50%)が13%、右室機能低下(RVEF<45%)が19%に認められた。右室の異常造影効果(LGE)と心膜の肥厚や造影効果(LGE)は0%だった。
この31症例中、心筋浮腫が10例(32%)、MRI上の心筋炎の定義に該当する症例が8例(26%)という。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)診療の手引きの別冊「罹患後症状のマネジメント」(暫定版)では、後遺症の循環器症状へのアプローチの中で、以下の対応を求めている。Long COVIDの患者を診察する可能性を考えて、再確認しておくべきであろう。
「罹患後症状を訴える患者の診療では、かかりつけ医等が問診と身体診察を行い、考えられる鑑別疾患に応じた検査を実施して、診断を試みる。診断がつけられず、循環器疾患が疑われる場合は、胸部X線写真・心電図における異常所見の有無を確認し、循環器専門医への紹介が望ましい。
なお、BNPもしくはNT-proBNPを測定し、BNP100 pg/mLもしくはNTproBNP 400 pg/mL以上の場合は速やかに循環器専門医へのコンサルテーションを勧める(失神を伴う場合はBNP・NT-proBNPの値を問わない)。
身体所見や胸部X線写真・心電図に異常所見がない場合や、かかりつけ医あるいは循環器専門医の判断で循環器疾患の関与はないと考えられる場合は、症状の改善まで1~3カ月ごとに経過観察を行う。
症状が持続している場合は、かかりつけ医等で評価し、必要に応じて循環器専門医に紹介する」。
参照
2022年度診療報酬改定で勤務医の仕事はどう変わる?
今改定で注目すべき項目の一つが「連携」にまつわる点数だ。日常的な感染対策や外来から在宅への移行、患者紹介に伴うフィードバックなどの連携の場面を評価する仕組みが盛り込まれた。勤務先がこうした連携に力を入れることで、医師の仕事にどのような影響が及ぶのか?
2022年度診療報酬改定の重点課題の一つ「感染症対応」。改定前の入院料にあった感染防止対策加算1・2に、一般病床300床以下の病院が基本的に算定する加算3と、発熱外来を設けている診療所向けの加算が新設される格好で、感染対策向上加算1、2、3および外来感染対策向上加算に再編された
地域の基幹病院では、390点から710点へと倍近くに増額された加算1の算定意欲が特に高まりそうだ。加算2、3および外来感染対策向上加算を算定する医療機関は加算1の病院が開催する院内感染対策のカンファレンスへの参加が義務付けられている。施設基準の緩い加算3と診療所向けの加算が新設されたことで、地域における「感染対策ネットワーク」は一気に広がる。加算1を算定できれば増収に加え、この地域ネットワークの“リーダー病院”として、感染対策の連携で培ったパイプが入院患者の獲得や退院患者の受け入れ先確保につながると考えられるからだ。
点数の大幅アップと引き換えに、加算1を算定する施設に求められる業務は大幅に増えた。抗菌薬適正使用の支援業務に加え、保健所や地域の医師会とのカンファレンス開催、年1回の新興感染症発生を想定した訓練などを行う必要がある
図1 今回紹介した3つの新設連携点数と勤務医に求められる業務の例
これらの業務は、感染制御チームが核となって行うものの、新興感染症の発生時には最前線に立つことが求められる病院であることから、有事の際は他の勤務医にも多大な業務負担が課せられるだろう。
ポストコロナ時代における病院のブランド力を高めるにはうってつけの点数なだけに、加算1の届け出の際に求められる新たな業務に対応しようとする病院が増えそうだ。
司馬徽重ねるか、、否か、、
三国志真戦 季節の変わり目に「ズキズキ...」
おはようございます。
春や梅雨の季節は、気温や気圧などの気候の変化によって、関節痛や腰痛に悩まされる方が増える時期です。 関節痛については、低気圧のもとで、関節包(関節を包む膜)が膨張することで周囲の神経を圧迫し、痛みが引き起こされます。
今回は「春、梅雨時期の関節痛」をテーマに、書いていきたいかなと思います。
・年齢とともに関節痛が気になってきた方 ・階段や坂道の上り下りがつらい方 ・ハードなスポーツやトレーニングによる関節の負担が大きい方 ・活動的な毎日を送りたい方 |
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三国志真戦はPK入りました
2021(令和3)年の警察関連統計
今週のお題「わたしのコレクション」
◇ 警察庁が公表する2021(令和3)年の警察関連統計のうち、刑法犯認知件数、特殊詐欺事案、交通事故などの主要なものを以下に紹介する。
1.犯罪統計
(1) 刑法犯認知件数
2021(令和3)年 | 認知件数 | 対前年増減率 | 検挙件数 | 検挙率 |
---|---|---|---|---|
刑法犯総数 | 56万8,148 | -7.5% | 26万4,485 | 46.6% |
【刑法犯】
刑法犯とは、一般的に刑法、および暴力行為等処罰法・爆発物取締罰則・組織犯罪処罰法などの法律に規定される、殺人・強盗・放火・強制性交等・暴行・傷害・窃盗・詐欺などの犯罪のことをいう。
◇ 2022(令和4)年2月に警察庁が公表した2021(令和3)年の刑法犯認知件数は、56万8,148件で、戦後最少を更新した。
→ 我が国の犯罪情勢を測る指標のうち、刑法犯認知件数の総数については、2003(平成15)年以降一貫して減少している。
→ 前年比でみると7.5%減少しているが、新型コロナウイルス感染症の流行が始まった2020(令和2)年と比較すると、減少幅は小さくなっている(2020(令和2)年は前年比で17.9%の減少)。
→ 2020(令和2)年の刑法犯認知件数は61万4,231件。
(2) 特殊詐欺事案
◇ 2022(令和4)年2月に警察庁が公表した2021(令和3)年の特殊詐欺の認知件数(暫定値)は、1万4,461件(前年比6.7%増)で、4年ぶりの増加となった。また、被害額は約278億1,000万円(前年比2.5%減)で、被害額は7年連続での減少となったが、被害額は高水準で推移している。
◇ 手口別の内訳では、還付金詐欺の認知件数が前年と比べて121.8%増加し、オレオレ詐欺が前年比で35.4%増加している。一方、預貯金詐欺は前年と比べて41.3%減少しているなど、犯行手口の傾向が変化している。
→ 預貯金詐欺とは、親族、警察官、銀行協会職員等を装い、「あなたの口座が犯罪に利用されており、キャッシュカードの交換手続が必要である」などの名目で、キャッシュカード、クレジットカード、預貯金通帳等をだまし取る(脅し取る)ものをいう。
◇ 被害は大都市圏に集中し、東京の認知件数は3,319件、大阪1,539件、神奈川1,461件、千葉1,103件、埼玉1,082件、愛知862件及び兵庫846件で、総認知件数に占めるこれら7都府県の合計認知件数の割合は70.6%となる。
◇ 高齢者(65歳以上)被害の認知件数は1万2,708件(前年比9.7%増)で、法人被害を除いた総認知件数に占める割合(高齢者率)は88.2%となる。
→ 65歳以上の高齢女性の被害認知件数は9,900件で、法人被害を除いた総認知件数に占める割合は68.7%となる。。
(3) サイバー空間における脅威
◇ サイバー犯罪の検挙件数が増加し、高い水準で推移している。また、警察庁が検知したサイバー空間における探索行為等とみられるアクセスの件数は7335.0件/日・IPアドレス(前年比12.7%増)となって増加傾向にあり、IoT機器の普及による攻撃対象が増加していることや新たな不正プログラムが出現し続けていることなどが背景にあるものとみられる。
◇ 2019(令和元)年に大きく増加したインターネットバンキングに係る不正送金事犯については、発生件数及び被害額は2年連続で減少した。
→ 2021(令和3)年の発生件数は585件、被害金額は約8億1,600万円となっている。
→ 犯行手口を分析し、金融機関等に対して、認証手続きやモニタリングの強化等を要請し、また、金融機関等と連携して利用者に対する注意喚起を実施したことなどが減少につながったとみられる。
2.交通事故
◇ 2022(令和4)年1月に警察庁が公表した2021(令和3)年中の交通事故発生件数は30万5,425件となった。
→ 2020(令和2)年の交通事故発生件数は38万9,178件となっている。
◇ 2021(令和3)年中の交通事故死者数(24時間以内)は2,636人で前年から203人減少(7.2%減)した。
→ 5年連続で警察庁が保有する1948(昭和23)年以降の統計で最少となった。
◇ 65歳以上の高齢者の交通事故死者数をみると、1,520人となり全体の57.7%を占めている。
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2021(令和3)年(下半期)芥川賞・直木賞
今週のお題「復活してほしいもの」
太閤立志伝と思ったら
5月に
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ゲームの断捨離に使う♫
1.2021(令和3)年(下半期)芥川賞・直木賞
◇ (令和4)年1月、第166回芥川賞と直木賞(2021(令和3)年下半期)の受賞者と受賞作品が発表された。
◇ 芥川賞では、砂川文次氏(受賞作:『ブラックボックス』)受賞した。
→ 砂川氏は3回目のノミネートでの受賞となった。
→ 砂川氏は自衛隊出身で、現在は都内の区役所に勤務しながら執筆している。
◇ 直木賞では、今村翔吾氏(受賞作:『塞王の楯』)と米澤穂信氏(受賞作:『黒牢城』)が同時受賞した。
→ 今村氏と米澤氏のいずれも3回目のノミネートでの受賞となった。
◇ 芥川賞は芥川龍之介、直木賞は直木三十五のそれぞれの名を記念した文学賞で、共に1935(昭和10)年に制定された。
◇ 芥川賞は、各新聞・雑誌などに発表された純文学短編作品から最も優秀なものが選ばれ、無名または新進作家が主な対象である。
◇ 直木賞は、各新聞・雑誌、単行本として発表された大衆文芸作品から最も優秀なものが選ばれ、無名・新進・中堅作家が主な対象である。
◇ 両賞ともに毎年2回選出される。その選考対象期間は、12月1日から5月31日まで(上半期)と6月1日から11月30日まで(下半期)で、それぞれ7月中旬と翌年1月中旬に選考会が開かれる。
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— mikami🐬🏯歴史TCG特撮ドラゴンボール好き🌈100名城スタンプ (@mikami91280742) 2022年2月16日
【近年の受賞者と作品】
F0E68C
芥川賞 | 直木賞 | |||
---|---|---|---|---|
受賞者 | 受賞作 | 受賞者 | 受賞作 | |
2020年(上) | 高山羽根子 遠野遥 |
首里の馬 破局 |
馳星周 | 少年と犬 |
2020年(下) | 宇佐見りん | 推し、燃ゆ | 西條奈加 | 心(うら)淋し川 |
2021年(上) | 石沢麻依 李琴峰 |
貝に続く場所にて 彼岸花が咲く島 |
佐藤究 澤田瞳子 |
テスカトリポカ 星落ちて、なお |
2021年(下) | 砂川文次 | ブラックボックス | 今村翔吾 米澤穂信 |
塞王の楯 黒牢城 |
鬼滅の刃 鬼滅セット すき家
最高でした〜♫
◇ 2021(令和3)年4月、無形文化財と無形民俗文化財の登録制度新設を柱とする「文化財保護法の一部を改正する法律」が成立した。
◇ 社会の変化に対応した文化財保護の制度の整備を図るため、無形文化財及び無形の民俗文化財の登録制度を新設し、文化財の裾野を広げて保存・活用を図り、地方公共団体による文化財の登録制度及び文部科学大臣への文化財の登録の提案等について定めている。
◇ 我が国の無形文化財や無形の民俗文化財は、後世に継承していくべき優れた「わざ」や人々の営みそのものであり、これまでは、それらのうち重要なものを国が指定する制度(指定制度)を設けて、その保存と活用に努めてきた。
◇ 無形文化財と無形の民俗文化財の登録制度を新設することで、これまでの指定制度より基準が緩やかになり、その継承が危ぶまれる地域の祭りや郷土料理などを幅広く保護する意図がある。
→ 無形の文化財の保存・活用に対する認識は高まっているものの、過疎化や少子高齢化の進行によって、これらの文化財の継承の担い手不足が顕在化し、無形の文化財に関して幅広く保護を行なう必要性がある。
◇ 文部科学大臣は、重要無形文化財に指定されていない無形文化財のうち、その文化財としての価値に鑑み保存及び活用のための措置が特に必要とされるものを文化財登録原簿に登録できることとする。
→ 登録に際し、保持者又は保持団体を併せて認定する。
◇ 無形の民俗文化財については、無形文化財と基本的に同様の制度として新設する。
◇ 登録することによって、保持者の氏名変更等の届出義務(罰則あり)、保存・公開に要する経費の補助や指導助言、登録無形文化財保存活用計画の作成・認定、などが行なわれる。
(2) 地方登録制度
◇ 地方公共団体は、条例の定めるところにより、重要文化財等以外の文化財でその区域内に存するもののうち、その文化財としての価値に鑑み保存及び活用のための措置が特に必要とされるものを当該地方公共団体の文化財に関する登録簿に登録できる。
◇ 地方公共団体は、登録した文化財のうち適当であると思料するものについて、文部科学大臣に対し、国の文化財登録原簿への登録を提案できる