見えてきたか？COVID-19後遺症の実像

強度な運動をしたときに酸素飽和度が下がるので、長距離を走れなくなってしまった。心臓は特に問題なく、肺を精査中だ。日常生活に支障はないが、運動が好きだったのでとても困っている──。ある知人からの証言だ。

　2020年4月にCOVID-19の罹患体験記を寄稿した医師に、COVID-19の後遺症について尋ねる機会があった。医師からは「米国でも課題になっており、特にPTSDと肺の繊維化に関しての話題を耳にする」との返信があった。加えて「私も肺に障害が残っているように感じることがあり、近くCOVID-19肺炎のフォローを数多く手掛ける医師の診察を受ける予定だ」とも。この医師はCOVID-19罹患で肺炎症状を認めたが、重症化には至らず退院していた。だが、発症から4カ月余りが経つものの、症状は完全になくなってはいなかった。
90％近くに何らかの症状
　COVID-19後遺症については、最近になって、まとまった症例数の調査結果が報告された。イタリアのFondazione Policlinico Universitario Agostino Gemelli IRCCS のAngelo Carfi氏らの報告。

　イタリアでは、2020年6月3日までにCOVID-19確定例が3万1845人に上った。そのうち、71.4％は有症患者だった。一般的な症状は、咳、発熱、呼吸困難、筋骨格症状（筋肉痛、関節痛、疲労感など）、消化器症状、嗅覚/味覚の消失などだった。Carfi氏らは、こうした症状がCOVID-19から回復して退院した患者にも見られるのか調査した。

　対象は、COVID-19を発症してローマの1施設に入院して治療を受け、PCR検査によって新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）陰性が確認されて退院した患者。著者らの病院では、COVID-19が回復し退院した患者を対象とする外来診療サービスを4月21日から開始。WHOの退院基準（3日連続して発熱なし、発熱以外の症状が改善、24時間間隔を空けて実施した2回の検査がいずれもSARS-CoV-2陰性）を満たした患者を外来でのフォローアップ対象とした。今回の調査では、組み入れ時点で再度行ったPCR検査で、陰性が確認できた患者だった。

　登録した患者を詳細に診察し、身体計測を行い、病歴や処方歴、生活習慣、予防接種歴などを把握した。組み入れ時点では質問票を用いて、COVID-19と関係する可能性がある症状に関する情報を後ろ向きに収集。COVID-19の急性期に経験した症状について尋ねたのち、それらが退院後の受診時点でも持続していたかどうかを明らかにした。

　4月21日から5月29日までに、179人を登録。14人は参加を拒否し、22人はPCR検査の結果が陽性だったため除外して、最終的に143人が評価対象となった。平均年齢は56.5歳、女性が37.1％で、18人（12.6％）はICUに入院した経験があった。77人（53.8％）が酸素療法を受けており、21人（14.7％）は非侵襲的換気を、7人（4.9％）は機械的換気を受けていた。平均入院期間は13.5日。

　症状の評価は、発症から平均60.3日、退院からは平均36.1日の時点で行われた。その結果、追跡時の評価時点で125人（87.4％）に何らかの症状があった。症状の数は、1ないし2が46人（32.2％）で、3以上が79人（55.2％）と多かった。QOLの低下は63人（44.1％）に認められた。

　回復後も持続していた症状として最も多かったのは疲労感で、53.1％に認めた。続いて、呼吸困難が43.4％、関節痛が27.3％、胸痛が21.7％と多かった（図1）。

　調査にあたった研究者らは、COVID-19患者の退院後に持続する症状のモニタリングが必要だと訴えている。

　こうしたCOVID-19後遺症の解明に向けて、国内でも動きが出ている。

　日本呼吸器学会は8月から、COVID-19の呼吸器を中心とした後遺障害に関する調査を開始する予定だ。また、厚生労働省も、新型コロナウイルス感染症の呼吸機能への影響に関する研究を準備している。8月から2021年3月31日まで、COVID-19回復後の患者2000人を対象に、症状の重症度別に、継続する症状の実態把握と継続する症状に関連する因子の特定などを目指すという。

図1　COVID-19から回復後も続く様々な症状
約3割にPTSD症状
　冒頭で医師が指摘した心的外傷後ストレス障害（PTSD）のリスクは、COVID-19罹患歴のある人に限らない。イタリアの研究では、COVID-19患者との接触歴があった人、COVID-19を発症した知人がいた人、そうした知人がICUに入院した人、あるいはそうした知人が死亡した人にも及んでいることが示されている。

　Sapienza University of RomeのGiuseppe Forte氏らは、COVID-19関連のPTSDを評価する自己申告式の質問票「COVID-19-PTSD」を開発。これを用いてイタリア成人のPTSDの有病率を調べた。3月18日から31日までに異なるソーシャルメディアを通じて募集したイタリア在住の成人2286人を調査した結果、29.5％にPTSD症状が見られた。報告した研究者らは、COVID-19パンデミックの心理面への影響を和らげる介入法と、将来に向けたPTSD予防法の開発が必要だと指摘している。

　COVID-19後遺症の解明は始まったばかり。一日も早い実態把握と介入法の確立が求められている。

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